技術戦略
事業の目標から技術の優先順位を定め、実行まで推進します。
STRATEGY · ENGINEERING · SECURITY
NorthRay Studio は、技術戦略から開発、セキュリティまで、助言にとどまらず実践まで支援する会社です。
事業の目標から技術の優先順位を定め、実行まで推進します。
エンジニア組織の役割と運営の仕組みを、ともに整えます。
事業の仮説づくりから試作・開発まで、立ち上げを支援します。
開発の流れとレビューを見直し、現場に合う形に改善します。
業務を整理し、AIや自動化が効く箇所を見極めて導入します。
セキュリティマネジメントの整備と、脆弱性診断・コードレビューを行います。
代表取締役 山田 浩和
ECサイトの自主運営から SIer、ヤフーを経て、mediba とレアジョブで執行役員CTO、RareJob Technologies で代表取締役社長を務める。プロゴス取締役、日本英語検定協会を経て、NorthRay Studio を設立。CTO、エンジニア、情報処理安全確保支援士としての経験が、NorthRay Studio の支援の土台となっている。
活動を通じて生まれた仕組みを、オープンソースとして公開しています。
Webアプリの脆弱性スキャン環境を、Docker ひとつで用意できます。
AIを使った開発に、品質とセキュリティの確認を組み込む仕組みです。
プロジェクトの工数・コスト・進捗をまとめて把握する基盤です(検証段階)。
情報整理をAIに任せて判断に集中する、自分用に育てるテンプレートです。
NorthRay Studio株式会社(以下「当社」)は、事業の遂行にあたって取り扱う個人情報の重要性を認識し、個人情報の保護に関する法律その他の関係法令を遵守して、以下のとおり適切に取り扱います。
NorthRay Studio株式会社 代表取締役 山田 浩和
東京都台東区上野1-17-6 広小路ビル8F-B
お問い合わせフォームに入力された会社名、氏名、メールアドレス、お問い合わせ内容のほか、業務の受託にあたってお客様からお預かりする個人情報を取り扱います。
お問い合わせへの回答、およびご相談に関するご連絡のために利用します。業務の受託にあたってお預かりする個人情報は、お客様との契約で定められた目的の範囲内でのみ利用します。
法令に基づく場合を除き、ご本人の同意なく第三者に提供しません。業務を再委託する場合は、お客様の事前の承諾を得たうえで、再委託先に当社と同等の義務を課します。
お問い合わせの受付には Google LLC が提供する Google フォームを利用しており、入力内容は同社のサービス上に保存されます。
取得した個人情報への不正アクセス、漏えい、滅失等を防止するため、情報セキュリティ基本方針に基づき、適切な安全管理措置を講じます。お客様からお預かりした個人情報は、契約の終了時に返却または削除します。
ご本人からの開示、訂正、削除等のご請求は、お問い合わせフォームより受け付けます。業務の受託にあたってお預かりした個人情報については、委託元のお客様と連携して対応します。
本ポリシーの内容を改定する場合は、本ページにてお知らせします。
制定日:2026年9月9日 改定日:2026年11月16日
当社は、お客様からお預かりする情報および当社の情報資産を、事故・災害・犯罪などの脅威から守り、お客様の信頼に応えるため、以下の方針に基づいて情報セキュリティに取り組みます。
代表取締役を情報セキュリティおよび個人情報保護の責任者とし、当社が取り扱うすべての情報資産の管理に責任を負います。
情報セキュリティに関する法令、国が定める指針その他の規範、およびお客様との契約上のセキュリティ要件を遵守します。お客様の環境や貸与機器で業務を行う場合は、お客様の規程と利用ルールに従います。
お客様からお預かりした情報は、契約の目的の範囲内で、お客様が指定する機器・環境の中でのみ取り扱い、許可なく複製や持ち出しをしません。契約の終了時には、お預かりした情報と機器を返却または削除します。
業務に用いる機器のOSとソフトウェアを最新の状態に保ち、マルウェア対策、多要素認証、通信と保存データの暗号化などの対策を講じます。
代表者は登録情報処理安全確保支援士として法定の講習を継続して受講し、情報セキュリティの脅威と対策に関する知識を維持します。業務に従事する者が増えた場合は、その者に必要な教育を行います。
情報セキュリティ事故またはその疑いを認知した場合は、速やかにお客様へ報告し、その指示に従って被害の最小化と原因の究明に努め、再発を防止します。
業務の一部を外部に委託する場合は、お客様の事前の承諾を得たうえで、委託先に当社と同等の義務を課し、その遵守を確認します。
本方針と取り組みの状況を定期的に点検し、継続的に改善します。
制定日:2026年11月16日